現在日本では二人に一人ががんに罹患する時代となり、癌種や患者背景も多種多様となってまいりました。妊娠期における癌発症は比較的稀ではありますが、その頻度は出産年齢の高齢化により増加傾向にあり、妊娠期癌の発生頻度は全癌の0.07-0.1%程度です。

妊娠期にがんに罹患する方は妊婦1000人に対し1人と言われています。

沖縄県では年間16000－17000の出産があり、年間16－17人の妊娠期がんの患者さんがいらっしゃると推察されます。

今までは妊娠期がんに罹患した場合、妊娠人口中絶を行って後、がん治療が施されることもありました。

しかしながら、様々な研究の結果、「二つの命を守る」ことが可能であることが示唆され、妊娠を継続しながらがん治療を行うことが可能となってまいりました。正しい情報の共有と妊娠期がん治療のネットワークを構築することは、沖縄県にとって大変重要であると考えられ、この度「沖縄県妊娠期がん診療ネットワーク協議会」を立ち上げる運びとなりました。

沖縄県妊娠期がん診療ネットワーク協議会では、妊娠中にがんになってしまった患者さんと、生まれてくる子供の「二つの命を守る」をコンセプトとして、円滑に治療が行えるよう、沖縄県のがん専門医、産婦人科医、新生児科医、心療内科医などが団結して治療に取り組む協議会です。

妊娠中にがんに罹患した患者さんが、がん治療施設を受診した際、患者さんの同意を得た後、主治医から診療ネットワーク協議会へ第一報を頂ければ、ネットワーク事務局より沖縄のがん治療に携わる専門医の先生方へ準緊急会議開催のご連絡をさせていただきます。
診療ネットワーク協議会で対象となる患者さんの診療情報を共有することで、多くの専門家の意見を取り入れながら治療を施すことが可能となります。